【年間予算公開】子ども1人育てるのにかかるお金シミュレーション 我が家のリアルと未来設計
はじめに|「子ども1人育てるのにいくらかかるの?」
プレパパとして初めてお金の不安を感じたのは、妊娠がわかったときでした。
「子どもって育てるのにいくらかかるんだろう?」
「今の収入で足りるのかな?」
「教育費って本当に1000万円以上?」
ネットで調べてもバラつきが多く、正直ピンとこなかったので、我が家では「自分たちの生活スタイルに合ったシミュレーション」を作ることにしました。
この記事では、実際の我が家の予算・家計・調査をもとに、以下のような内容をまとめています。
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0歳〜高校卒業までの育児費用シミュレーション
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年間ごとの目安と変化
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保育園〜大学の教育費リアル
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子育て支援制度で受け取れるお金
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実際に家計をどう調整しているか
子ども1人あたりの養育費総額は「約2000万円」が目安
まず、よく言われる基準がこちら。
項目 | 金額(1人あたり) |
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養育費合計 | 約2,000万円〜2,500万円 |
教育費(公立中心) | 約1,000万円 |
教育費(私立中心) | 約2,000万円以上 |
つまり、「生活費+教育費」=約2000万円以上が必要になると言われています。
ただしこれは“平均値”の話。
ライフスタイルや住んでいる地域によっても大きく変わります。
【我が家の条件】
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神奈川県在住・持ち家(祖父母の空き家)で家賃ゼロ
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子どもは1歳から保育園に入園予定
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教育方針は「高校・大学は私立OK」想定
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年間生活費は約250万円(子どもが生まれる前の夫婦2人)
これをベースに、0歳〜高校卒業(18歳)までの費用シミュレーションを公開していきます。
年代別|年間育児費用シミュレーション
■ 0歳(出産〜1歳誕生まで)
項目 | 費用目安 |
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出産準備用品 | 約10万円 |
医療費(出産費用差額) | 約5万円(助成後) |
ミルク・おむつ・衣類 | 月1.5万円 ×12ヶ月 ≒ 18万円 |
生活雑費 | 約2万円 |
合計 | 約35万円 |
👉児童手当(年15万円)を差し引くと、実質約20万円前後で済む家庭も。
■ 1歳〜3歳(未就園児・保育園)
項目 | 年間費用目安 |
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保育料 | 月2万円 ×12ヶ月(所得による)≒24万円 |
食費・衣類・日用品 | 約15万円 |
おもちゃ・外出費 | 約5万円 |
医療・予防接種 | 約1万円 |
合計 | 約45万円〜60万円 |
👉保育園料は自治体・所得で大きく変動します。
※第1子・共働き想定。0円〜5万円/月まで幅あり。
■ 3歳〜6歳(幼稚園・保育園)
項目 | 年間費用目安 |
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幼児教育・保育無償化対象 | 保育料基本0円(延長保育料別途) |
食費・日用品 | 約15万円 |
習い事・おもちゃ | 約5万円 |
お出かけ・イベント費 | 約3万円 |
合計 | 約25万〜30万円 |
👉無償化の恩恵が最も大きい時期。
ただし延長保育や給食代は別途必要な場合あり。
■ 小学生(6歳〜12歳)
項目 | 年間費用目安(公立) |
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学校教育費 | 約6万円〜8万円 |
学用品・給食費 | 約5万円〜7万円 |
習い事 | 約10万円〜15万円 |
服・遊び・雑費 | 約5万円〜7万円 |
合計 | 約25〜35万円 |
👉習い事の費用が増えやすい時期。
「月1万円×年12万円」が平均的な目安です。
■ 中学生(13歳〜15歳)
項目 | 年間費用(公立) |
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学校教育費 | 約15万円 |
塾・学習支援 | 約15万円〜30万円 |
部活・習い事 | 約10万円 |
雑費・医療費 | 約3万円 |
合計 | 約40万円〜60万円 |
👉塾・受験対策費用が一気に増加。
部活費・遠征費も家庭差が出るポイント。
■ 高校生(16歳〜18歳)
項目 | 年間費用(私立) |
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授業料 | 約40万円(就学支援金対象) |
塾・予備校 | 約20万円〜40万円 |
通学・制服・雑費 | 約10万円〜15万円 |
合計 | 約70万円前後 |
👉私立でも授業料実質無償化の対象になる家庭あり(年収910万円未満)。
0歳〜18歳までの累計シミュレーション
期間 | 費用目安 |
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0歳〜3歳(未就学) | 約120万円〜150万円 |
3歳〜6歳(幼児) | 約90万円 |
小学生6年 | 約180万円〜210万円 |
中学生3年 | 約120万円〜180万円 |
高校生3年 | 約210万円 |
合計(18歳まで) | 約700万円〜850万円 |
👉これは生活費・教育費のみ。
大学費用(私立文系で約400万〜600万円)は別途。
教育資金の備え|どうやって準備する?
我が家で行っている対策は次のとおりです。
✅ やっていることリスト
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児童手当(月1.5万円)を「全額貯金」
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つみたてNISAで教育費積立(夫婦で月3万円)
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学資保険は未加入(インデックス投資を優先)
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高校・大学は奨学金・バイトなど本人の意思も尊重予定
支援制度を活用して、家計の負担を軽減!
活用できる支援制度もチェックしておきましょう。
制度名 | 内容 |
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児童手当 | 0歳〜15歳:月1万円〜1.5万円支給 |
高校無償化(就学支援金) | 年収910万円未満で私立も実質無償 |
幼児教育・保育の無償化 | 満3歳〜5歳まで無償 |
医療費助成(子ども) | 自治体によって0円〜自己負担あり |
まとめ|「見える化」で安心が生まれる
子どもを育てるのにかかるお金は確かに大きいです。
でも、シミュレーションして「今からできること」を把握しておくことで、不安はグッと軽くなります。
僕自身も、家計を見直し、投資を学び、支援制度を調べる中で、
「よし、なんとかなるかもしれない」と思えるようになりました。